自社ブランドのアパレルをスピーディーに生産するときの手段のひとつが、 OEM（Original Equipment Manufacturing）です。OEM企業に製品の生産を委託すると、自社で一から製造工場を見つけて契約や製造を行うよりも、より迅速に製造できる可能性があります。

このOEM生産のメリットや、実際に委託する際の注意点、主にかかるコストなどについて解説します。さらに今後活用が期待される新しい暖かな素材についても紹介しています。ぜひ参考にしてくださいね。

OEM生産ではなくODM生産を選ぶメリットは？

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アパレルのOEM生産とは何か

よくOEMと比較される製造方法がODM（Original Design Manufacturing）です。これは製品のデザインからOEM企業に委託する方法で、OEMに比べて事業者に任せる部分がより広範囲になります。そのためコストもOEMより高くなるのが一般的です。

アパレルのOEM企業に依頼するメリット

では自社ブランドのアパレルやグッズの製造をOEM企業に委託するメリットとはなんでしょうか。それは主に3つあります。

それぞれ説明していきましょう。

生産工場を持たなくても自社製品が作

1つ目のメリットは、生産工場を自社で持たなくても、自社製品が作れることです。メーカーは一般的に自社で契約した生産工場を所有しますが、この工場には人件費や設備維持費、光熱費などさまざまなコストがかかります。

仮に「試しに自社ブランドを作って生産してみようかな」と思ったとき、工場を所有して挑戦するのはハードルが高すぎます。こうした場合には、より手軽に製品を製造できるOEM生産が向いているでしょう。

製造コストを下げられる

2つ目のメリットは、製品の製造コストを下げやすいことです。ODM生産のようにデザインから事業者に委託すると、委託する範囲が広い分コストがかかってしまいます。

また製品を製造する工場を所有して生産すると、その分製造コストが上がり、結果として販売価格も高くせざるを得ません。

製品デザインなどは極力自社で行い、製造の部分だけOEM企業に外注すれば、製造コストが抑えられます。結果として、消費者の方により安価に提供しやすくなるのです。

自社工場に加えて利用することで、製品を大量に製造できる

3つ目のメリットは、自社工場に加えてOEM生産を利用すれば、製品を大量に製造できること。

メーカーが順調に売上を伸ばしていくと、現状よりもさらに大きな生産工場を持つ必要性が出てきます。しかし工場を持つにはお金も時間もかかるため、今の自社工場と平行してOEM企業に製造を発注するケースがあるのです。

これが当てはまる会社の一例は、大手コンビニチェーンや食品会社など。こうした自社ブランドながらOEM生産した商品は、「プライベートブランド」として販売されることもあります。

急に製品を大量に製造しなければならない場面でも、OEM生産を活用するといいでしょう。

アパレルのOEMは小ロットから発注可能？

アパレルやグッズなどをOEM生産する場合、どれくらいの量（ロット）から発注できるのでしょうか。

国内企業の方が小ロット対応できる可能性が高い

自社ブランド製品の生産を中国や韓国など海外のOEM企業に委託する場合、小ロットでの発注は難しい傾向があります。国境を越えて受注する以上、どうしても一定数以上の製造数を求められがちです。

もし小ロットから製造を委託したい場合には、より詳細な情報を集めやすい国内のOEM企業から探し、希望を叶えてくれそうな企業にアプローチしてみるといいでしょう。ただし小ロットの生産は1点あたりの単価が上がりやすいのでご注意ください。

アパレルのOEMはどんなコストがかかる？

アパレルやグッズをOEM生産する際、どのようなコストがかかるのでしょうか。事前に大まかなコストを計算しておき、予算内で生産が終了するように計画しておくと安心です。

必須でかかるコスト

まずOEM企業に委託した際に原則かかるコストは、以下の通りです。

例えば無地のTシャツに自社ブランドのロゴを印刷してオリジナルTシャツを作る際、元となるボディ代やプリントするための加工代は、その生産数ごとにかかります。一方の版代は、一度作っておけば再度利用してもあまりお金がかからないのが一般的です。

任意でかかるコスト

これ以外に、委託するOEM企業それぞれで設定している料金もあります。

刺繍やプリントなどのカラーは、多く使用するほど高額になりやすい傾向があります。また自社ブランドのタグを製品に付ける際のコストがかかる場合もあります。

OEM企業に見積りを取る際は、こうしたイレギュラーなコストも見積もってもらうと安心です。

アパレルのOEM企業に依頼する際の注意点

便利な点のおおいOEM生産ですが、OEMならではの注意点もあります。それは主に以下の3つです。

それぞれの内容を押さえておきましょう。

海外企業に依頼する場合、関税がかかる

1つ目は、海外のOEM企業へ委託すると、関税がかかることです。もし韓国や中国で総額20万円以下の衣類を製造した場合、日本に輸入する際の関税は10％となります。それ以上の金額分を輸入する際は、以下のように税率が変動するので要注意です。

これ以外に輸入手数料や空港や港からの配送料も負担することになります。こうした関税や手数料を加味して、海外のOEM企業に委託するべきなのか判断してください。

検品体制が不十分だと不良品が多いことも

2つ目は、十分な検品体制が確保できていない場合がある点です。OEM生産は「大量に安く生産できる」のがメリットなため、スピーディーな生産やコストダウンのために検品体制の不十分な企業が存在します。

検品が十分に行えないと、製品のクオリティが一定に保てません。事前にOEM企業に検品体制についてしっかりヒアリングしておくと安心です。

小ロット生産可能だが、製品1点あたりのコストが高めに

3つ目は、小ロットで生産した場合、製品1点あたりのコストが高くなりやすい点です。OEM生産は一度に大量に生産した方がコストダウンできる仕組みになっています。そのため小ロットで依頼すると、1点あたりのコストは高くなりがちです。

とはいえ販売できないほど発注すると過剰な在庫を抱えてしまいますので、発注量とコストのバランスが取れるOEM企業へ委託するといいでしょう。

今後活躍が期待される温熱素材「CNTフィルムユニット」

暖かい毛布や靴下、インナーなど、十分な暖かさを確保できる自社ブランド製品を作る際、新しい温熱素材「CNTフィルムユニット」を使ってはいかがでしょうか。

CNTフィルムユニットの特徴とは

CNTとは、カーボンナノチューブのこと。この素材は炭素で作られたナノレベルの炭素で作られ素材が組み合わさり、フィルムシート状になっているのが特徴です。

従来ヒーターベストや電気毛布などを製造する際は、ニクロム線などの電熱線が使用されていました。しかし電熱線は折り曲げや劣化による断線の恐れを常に抱えています。またタイマーや熱制御機能などの高機能を付加しにくいのも難点でした。

しかしCNTフィルムユニットは以下のような性質・機能を持っています。

開発元のJERNANOはすでに中国で複数の特許を取得。日本支社も設立されているため、日本からの問合せにも十分に対応可能です。今後CNTフィルムユニットを活用したOEM生産も期待されています。

温熱製品のOEMならJERNANOへ

アパレルやグッズの製造を外注できるOEM生産。一から自社で製造ラインを所有するよりも、スピーディーかつ低コストで生産しやすく、多くのメーカーから利用されている生産方法です。ぜひ自社ブランドを製造する際に、OEM企業に見積りを取ってはいかがでしょうか。

また温熱製品を製造するなら、JERNANOへOEM生産の相談も可能です。ぜひあわせて検討なさってください。

ODM・OEM生産を検討される方は、以下よりお問い合わせいただけます。
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